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津波LINK集

「津波」の語は、通常の波とは異なり、沖合を航行する船舶の被害は少ないにもかかわらず、港(津)では大きな被害をもたらすことに由来する。日本は、近海の地震の他、遠隔地の地震からも被害を受ける場合がある。「津波(浪)」の語が文献に現れる最古の例は『駿府記』(作者不詳、慶長16年 - 元和元年)で、慶長16年10月28日(1611年12月2日)に発生した慶長三陸地震についての記述「政宗領所海涯人屋、波濤大漲来、悉流失す。溺死者五千人。世曰津浪云々」である。なお、表記は「津波(浪)」の他に「海立」、「震汐」、「海嘯」と書く場合があり、これらすべて「つなみ」と読む。 英語で、Tsunamiという語が初めて使われたのは、ラフカディオ・ハーン(小泉八雲)が1897年に出版した著作集「仏の畠の落ち穂」 (Gleaming in Budda-Fields) の中に収録された『生神様』 (A Living God) の中とされる。濱口梧陵をモデルにした[1]『生神様』では、地震後に沿岸の村を飲み込んだ巨大な波を「Tsunami」と現地語(日本語)で表現した。これが、出版された文献で確認できるところの初出とされる。その後の事例は、1904年の地震学の学会報告にはじまり、地震、気象の学術論文等に限られていたようである。"tidal wave" という語が使われてきたが、この語は本来潮汐 (tide) による波を指し、地震による波にこの語を使うのは学問的にふさわしくないとされ、現在では tsunami が用いられる。研究者の間では"seismic sea wave"という語が使われることもあったが、あまり一般的ではなかった。1946年、アリューシャン地震でハワイに津波の大被害があった際、日系移民が "tsunami" という語を用いたことから、ハワイでこの語が使われるようになり、被害を受けて設置された太平洋津波警報センターの名称も1949年には Pacific Tsunami Warning Center とされたことから、アメリカ合衆国ではこの語が広く用いられるようになり、その後、1968年にアメリカの海洋学者ヴァン・ドーン (Van Dorn) が学術用語として使うことを提案し[2]、国際語化した。 日本国外も含め「津波は引き波から来る」という伝承が広く広まっているが、必ず引き波から来るわけではなく誤解である。 「ツナミ」は学術用語として広く国際語になっていたが、スマトラ沖地震による津波が激甚な被害をもたらしたことが世界中に報道されたことを契機に、一気に各国の言語で一般語になった。 NHK テレビ・ラジオの非常放送(英語)では始めに「tsunami, tidal wave」と呼称される。

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津波の発生原因として最も一般的なものは海底で起こる地震で、記録に残る津波の大部分はこれによるものである。断層が活動して地震が発生した時に、海底にまで断層のずれが達して海底面が上下に変化すると、海水までもが上下に移動させられてその地形変化がそのまま海面に現われ、水位の変動がうねりとなって周囲に拡大していき、津波となる。正断層による海底の沈降によっても、逆断層による隆起によっても津波は起こる。マグニチュード8 級の地震では断層の長さが100キロメートル以上になる事もあり、それに伴う地形変化も広い面積になるので、広範囲の海水が動いて大規模な津波を起こす。もともと津波の発生には海底の地形が大きく変わる事が重要で、大地震による海底の断層とそれによる隆起や沈降は最も津波を起こしやすい現象といえる(逆に海底の断層運動があっても横ずれが卓越し隆起や沈降がなければ大きな津波は発生しない)。原理は、入浴中に浴槽の下から上へ、突き上げるように湯を手で押し上げて見るのが理解し易い。押し上げられた湯は塊りとなって水面まで持ち上がってから周囲に広がるはずであり、これが巨大になったのが津波である。 地震津波は大規模で、遠方まで伝わるため、地震を感じなかった地域でも津波に襲われる場合がある。これを遠隔地津波と言う。津波の到達まで時間があるので避難しやすく、人的被害防止は容易であるが、情報の伝達体制が整っていないと不意討ちを受ける形になり、被害が大きくなる。1960年のチリ地震津波の際のハワイや日本、2004年のスマトラ沖地震の時のインド洋沿岸諸国などの例がある。また、「ゆっくり地震」或いは「津波地震」と呼ばれる、海底の変動の速さが遅い地震がある。比較的小さな揺れ(地震動)しか発生しないため、一見すると小規模の地震のようだが、実は総エネルギーは大きく海底面の変動も大規模で範囲が広いので、予期せぬ大津波が発生し、大きな被害をもたらす事がある。1896年の明治三陸沖地震津波がその例で、原因となった地震については長らくマグニチュード7.6とされてきたが、その後津波の大きさを考慮してマグニチュード8.25に改められた(2006年版理科年表)。 海岸線に近い場所で起きた山体崩壊などで、大量の土砂や岩石が海になだれ込んだ際にも津波が発生する。大部分は地震津波に比べてはるかに規模は小さいが、状況によっては地震が原因の津波と遜色がないほどの大津波が発生することもあると言われ[3]、また発生地点に接して人口密集地帯があると大被害を引き起こす。「島原大変肥後迷惑」と呼ばれる、15,000人が犠牲になった 1792年の有明海の津波や、1979年にインドネシアで700人から1,000人の犠牲者を出した津波などがその例である。1883年のインドネシアのクラカタウ火山の爆発では、大量の火砕流が海に流れ込んで津波が起こり、36,000人が死亡したとされる。また、山間部でも、同様に山体崩壊が起因でダム湖などの湖沼でも発生する。実際にイタリアのバイオントダムでは、地すべりにより100mの津波が発生して2,000人以上が死亡している。 海底火山に起因する津波もあるが、海底の地形に大きな変動がなければ、爆発活動だけでは大きな津波にはならない。また、仮に海底地形の変動があっても、その範囲が小さければ津波の波源も小さくなり、発生した津波はすぐに分散してしまう。1952年の明神礁の活動に際しても、八丈島で小規模な津波が観測された程度である。海底に生じた地滑りが津波を起こすかどうかについては、専門家の中に否定する意見もあり、また実際に海底地すべりで起こったことが確実視される津波の例もほとんどない。 巨大隕石が海に落下すれば津波が起こると考えられる(衝突津波)。歴史時代には明確に証明された衝突津波はないが、メキシコ湾・カリブ海沿岸各地にはチクシュルーブ・クレーターを作った天体衝突が起こした衝突津波による津波堆積物が残っている。

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1にも2にも、とにかく安全な高台へ逃げる(避難する)のが津波から命を守る基本かつ最良の手段である。繰り返し津波の被害に遭っている三陸地方では、家族がばらばらになってもよいから各々が全力で逃げよという教えすらある。特に海岸や川の河口付近においては、大きな揺れや長くゆっくりとした揺れを感じたら、津波情報が届くのを待つ事無くすぐに高台へ避難する事が大切である。これは震源が海底でかつ海岸にほど近い場所であった場合は、地震発生後すぐに津波が到達するために津波警報発表が間に合わないためである。北海道南西沖地震(奥尻島大津波)の惨事はそれを象徴している[6]。 また、津波は高さよりも押し寄せる水量が被害の大きさを左右する。たとえ数十cm程度の津波といえども、水量によっては漁船を転覆させたり人一人を海へ引きずり込ませたりする程の威力が十分ある場合もある。ゆえに、津波警報、大津波警報ではなく津波注意報が出ている場合でも、油断して海岸に近づく事は大変危険である。 岩手県田老町(現・宮古市)、北海道浜中町などでは人命及び家屋の流出を防ぐため、1950年(昭和25年)頃より海岸沿いの陸上に防潮堤が建設され、後の津波災害を軽減した代表例とされる。田老町では総延長2.5km、高さ10mに及ぶ巨大防潮堤を建設し、後のチリ地震津波による人的被害は皆無であった。 浜中町ではこのチリ地震の後、壊滅した街に驚異的復興と共に総延長17km、高さ3mに及ぶ防潮堤で街を全て囲い、三方向海に囲まれた街を津波から防御した。その後人的被害は確認されていない。この後、北海道南西沖地震等度重なる津波被害が各地で発生し、防潮堤の建設が各地でされるようになる。 また、熊野灘の沿岸部など各地に、鉄筋コンクリート造の避難塔(津波タワー)が整備され、津波の危険があるときに周辺住民が逃げ込むことができるようになっている。

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